繁栄の決定要因

PISA型の達成日標に向けて多くの国がメキシコ同様の対策をとったそうです。各国は、もはや過去の調査結果と学習到達度を比較するだけで自国の教育制度を検証するのではなく、今や世界最高レベルの教育システムが達成した得点をもとに目標を設定し、その目標への到達度を測っているのです。

社会がどのように人々の知識や技能を使い発展するかは、繁栄の決定要因の一つです。PISAに端を発したOECD国際成人力調査(PIAAC)によると、スキルの低い人はより良い報酬や報われる仕事に従事することが非常に難しいことがわかりました。新しい産業の登場に伴い他の産業が衰退するように、デジタル化はこの傾向を拡散しています。この衝撃をやわらげるのが教育に他ならないとシュライヒャーは言うのです。2016年5月にスウェーデンのステファン・ロヴェーン首相にシュライヒャーが会ったとき、彼はこのことを踏まえ、今後自分の仕事が消えるかもしれないことを人々が受け入れるためには、知識やスキルを持って新しいものを創造するという自信を持つことの重要性を何度も強調したそうです。

スキルの低い成人人口が多い場合、生産性を向させ技術を活用することが困難になり、収入や雇用以上に生活水準を上げる障壁となります。PISAによると、スキルの低い人は変化する雇用市場では脆弱なだけでなく、社会から遮断され政治的なプロセスにおいて無力だと感じることが多いということがわかったのです。

また同じくPIAACによると、スキルが低いほど他者や制度に不信感を持っているようです。一方、教育、アイデンティティ、信頼の関係性の根源は複雑ですが、これらは現代の社会どうしを結びつけるのに重要です。人や公共機関、十分に規制や整備された市場への信頼なくして、特に短期的な犠牲があり長期的なメリットが直ちに明らかにならない場合、革新的な政策のための公的支援の結集は困難となると言います。

教育者は元来、道徳的な見地から教育を主張することを好みますが、教育の質と経済実績との関連性は強いとシュライヒャーは言うのです。この指摘は、重要ですね。しかし、それは単なる仮説ではなく測定可能なものだと言います。経済学者でスタンフォード大学のフーバー研究所のエリック・ハヌシェク上級研究員は、工業世界の教育システムが最高の状態ではないため、OECD加盟国では今年生まれた世代が生涯にわたり経済生産高260兆米ドルを失う可能性があると指摘しているのです。言い換えれば、教育システムの欠陥は大きな景気後退と同等の影響を永久的に持つことになるというのです。

彼は、教育について大切なことを言っています。それは、「過去に学ぶのではなく、子どもたちの将来のために備える」というのです。孔子とソクラテス以来、教育者は二つの目的を認識してきたと言います。それは、過去の意義や重要性を伝えるとともに、若者が未来の課題に備えられるようにすることです。学校で学んだことが生涯にわたり長持ちするとされた時代には、知識や型どおりの認知能力を教えることがまさに教育の中心でした。検索エンジンを介してコンテンツにアクセスし、定型的な認知課題がデジタル化されてアウトソーシングされる今日、生涯学習者となれるように焦点を当てる必要があるというのです。