長期的経済メリット

おそらく、ワールドクラスの学校システムによる最も素晴らしい成果は、質の高い教育システム全体に行き渡り、生徒全員が優れた教育の恩恵を受けられることだとシュライヒャーは言います。教育の公平性を高めることは、社会的に公正であるのみならず、社会資源をより効率的に活用し、経済成長と社会的結束を促進する知識とスキルの提供を増やす方法でもあるのです。

2 015年初期、シュライヒャーは、スタンフォード大学上級研究員のエリック・ハヌシェック氏と、ドイツ経済研究所のルドガー・ウイスマン氏とともに、UNESCOの世界教育フォーラムの報告書を作成しました。フォーラムでは、持続可能な開発目標(SDGs)の一部として、世界共通の教育目標について議論しました。

ハヌシェック氏は、教育の質を上げることによる長期的な経済のメリットを算出する方法を考案しました。その方法は、先進国と開発途上国の双方に対して潜在的なメリットを示したものだそうです。また、OECD生徒の学習到達度調査(PISA)は、様々な国や地域で教育の質を測定する方法を提供したのです。したがって、PISAとハヌシェック氏の方法を組み合わせることは、教育の向上による経済的影響を調査する優れた方法だったのです。

ハヌシェック氏とウイスマン氏の成果によって最初に示されたのは、学校教育の質は、国や地域が長期的に生みだす富に関して、信頼のおける予測因子であることでした。

学校システムの質を損ねることなく、皆が学校教育を受ける権利を保障することは、特に多くの子どもたちが未だ学に通えない貧しい国や地域において経済的なメリットを生みだすのです。

しかし、教育の質の向上によって生じるさらなる大きな影響があると言います。生徒全員が基本的なスキルを身につけると、経済への直接的かつ長期的な恩恵が大いにあるのです。実際に、ハヌシェック氏とウイスマン氏は、15歳の生徒が2030年までにPISAの習熟度レベルにおいて最低でもレベル2を達成した場合、経済成長と持続可能な開発の恩恵は相当なものになることを示したのです。

ハヌシェック氏とウイスマン氏が調査した国や地域のうち、西アフリカのガーナの中等学校への進学率は最も低く(46% )、学校に通う15歳の生徒の習熟度レベルも最も低かったそうです。もしガーナで最低限の基本的な読解力と数学的リテラシーを習得できるように全ての子どもたちに教育を施すことができれば、今日生まれる子どもたちが生涯にわたって得られるメリットは、現在のGDPの38倍にもなるそうです。

低所得・中所得の国や地域では、現在のGDPの13倍のメリットになり、今後80年でGDPは平均で28%高くなるそうです。生徒の学習成果が全般的により高い中所得・高所得の国や地域では、GDPが平均で16%高くなるそうです。

この調査で明らかになったのは、教育の向上は貧しい国や地域だけでなく、豊かな国にとっても有益なことだということです。