多くの工夫

1990年代の終わりに、日本では「ゆとり教育」を進め、教員はこの目標に賛成していましたが、彼らがこの目標を教室で実践するための十分な支援を政府や地方の教育行政から受けることはありませんでした。また、特に中学校の教員は、過去に効果的であると証明され、日本のテスト制度によって評価されてきた実践から逸脱することに消極的でした。

そして、2003年のPISAで数学的リテラシーの低下が明らかになったとき、保護者は、「ゆとり教育」という新しい学習指導要領が子どもたちの前途に横たわる問題を解決するために用意されたものだと信しられなくなったのです。彼らは、子どもの教育で不足だと感じたものを埋めるために、これまで以上に塾に関心を持つようになったのです。多くの人々は、2006年から2009年の間にPISAのような構造化されていない、オープン形式の問題解決の能力において、日本が他のどの国よりも早く改善に取り組んだことに気付いていなかったとシュライヒャーは見ています。PISAの問題解決能力とは、「ゆとり教育」が強化しようとした創造的で批判的な思考スキルを引き出すものだったのです。しかし、改革は揺り戻しの方向に進み、この数年で学習指導要領の内容量が再び重視されるようになっていってしまったのです。

他の国々では、カリキュラムにより多くの内容を加えることで、生徒が何を学ぶべきかという新たなニーズに応えてきました。その結果、教員は教科の大量の内容をほとんど深めることなく突き進んでいくことになったのです。教育内容の増加は、教育制度が新たに生じたニーズに応える簡単な方法ですが、その一方で教育内容の削減は難しくなります。

保護者は自身が学んだことを子どもも学ふことを期待しており、教育内容の削減は教育水準を下げるものだとみなすでしょう。カリキュラムが緻密でなく、規範的でない場合、教員の仕事はより難しくなります。生徒の理解を深めるために、より多くの工夫が必要になるのです。

シュライヒャーはPISAを通して、このことを直接学んだそうです。2008年の金融危機後、政治家は学校での金融教育を強化するために、これらのスキルをPISAに盛り込むことを求めました。それは、金融教育を増やせば、生徒の金融リテラシーが向上するという仮説に基づくものです。しかし、2014年に最初の結果が報告されたとき、生徒の金融リテラシーと彼らがどれくらい金融教育を学んでいるかとの間には関係はありませんでした。PISAの金融リテラシーでトップの成果を示したのは上海ですが、上海は金融教育を多くおこなっていたわけではないそうです。上海が金融リテラシーの評価で成功した秘訣は、上海の学校が、数学教育で深い概念的理解と複雑な推論を育てていたことにあるようです。なぜなら、上海の生徒は数学者のように考え、確率、変化、リスクのような概念の意味を理解しており、これらの知識を馴染みがなかった金融の文脈に難なく転移させ、活用できたからです。

これは、どの分野をどの学年でどの順序で教えるかを決定し、定期的に再検討するには、最良の知を結集することが重要であることを示していると言います。その分野の一流の専門家だけでなく、生徒の学び方を理解している人、知識やスキルの需要と現実社会での活用法を理解している人々が必要なのです。