黒板とチョーク

工藤氏は、教員と同様に、校長や副校長などにも自律は求められると言います。数々の法令があることが前提としても、管理職が自律的に学校マネジメントすれば、公立学校は大きく変わりうる可能性を持っていると主張します。彼は、変革を阻んでいるのは。「法律」「制度」よりも「人」だと考えていると言います。不条理・非効率的な状況があるにもかかわらず、何ら疑問を持たずに前例を踏襲するような教育関係者は少なくないのではないかと言います。まずは、「学校の当たり前」を疑うことから、始めるべきだと主張します。

例えば、学校の教室には、黒板とチョークがあり、教卓と児童生徒の机と椅子があります。こうした環境も、「当たり前」で誰も疑問を持たないのですが、現代社会において果たして最適なのかどうかと問います。子どもたちに必要な力を養っていく上で、もっと最適な環境があるのではないか、そんな疑問を常に持ち続けるべきだと彼は言うのです。

とはいえ、黒板にチョークを使って授業する現状のスタイルを変えるのは、容易ではないと言います。コストの問題以上に、多くの教員がそのスタイルに慣れており、その形に固執しているからだと言います。ある教育関係者が、「これは100年以上続いてきたスタイル。この先、100経っても変わらないだろう」と話しているのを聞いたことがあるそうです。しかし、やり方次第で、そうした「当たり前」も覆すことはできると彼は言うのです。実際に、彼が教育委員会の指導課長の時、全区内の小中学校の全教室の黒板を撤去し、ホワイトボードとICT環境を導入したそうです。導入に際しては、内部で十分な意見統一が出来ていなかったため、当初は当然、反対もあったそうです。しかし、魅力的で分かりやすい授業を実現するためには、新しい教室環境を整えるべきだとの確信が彼にはあったそうです。そのため、各方面と対話を重ね、その必要性を訴えていったそうです。

日本では、2020年度から小学校でプログラミング教育が必修化されます。そのために、新しく使われる教科書にはプログラミングの項目が盛り込まれているそうですが、日本の場合、子どものパソコン保有率が極めて低いという記事が、今年の4月に掲載されていました。OECD(経済協力開発機構)の国際成人力調査によると、16歳から24歳までの若者が職場や家庭などでパソコンを利用する頻度は、OECD加盟国中最低水準だったそうです。また、OECDの学習到達度調査においても、学校や家庭でコンピュータを使える状況になっていると回答した生徒の割合は、ほとんどの質問項目において47カ国で40位以下にとどまっていたそうです。まだまだ偏見を持った大人が多いのも理由の1つのような気がします。

工藤氏が、ICT環境の導入に当たって、すべての教職員組合の代表者が、年度当初の教育委員会との話し合いにやって来たそうです。組合は、様々な要求と共に導入によって教員の負担が増えるのではないかという懸念があると言って批判的に話したそうです。そこで、彼は、ICT導入の意義と期待される成果を丁寧に説明したそうですが、理解は得られずに終わったそうです。通常はこれで終了となり、担当としての義務は果たしたことになるのですが、彼は彼らを引き止めてこう言ったそうです。「ここで帰らないでください。もっと話をしましょう。どうしたら、子どもたちのためになるのか、ICT環境の導入を成功させるためにも、一緒にやりませんか。組合と区教委が同じ目標を目指して協力し合う、そんな取組みをしませんか」