性格スキル

 最近また、幼児塾や、幼児英語などが盛んになってきました。いわゆる一般的に言われる早期教育です。しかし、その多くは認知的な能力をつけようとするものが多い気がします。それは、いまだに日本では、学校でのテストや入学試験は、認知的能力を試すものが多いため、早いうちから認知させようというものです。しかし、ヘックマンの研究によると、幼少期の教育によって非認知能力を伸ばすことができ、数字では測れない能力が、結果として学業成績の向上や将来の就業、ひいては職業人として成功するかどうかという点につながっていく可能性が高い、ということがわかったのです。

 これは、就学前の時期に限ったことではなく、非認知的な能力の向上、特に学習意欲や学習姿勢などの獲得については、学習と遊びが明確に分離していない小学校低学年時期にも当てはまることがわかっています。この時期にそれらを身に付けることができれば、それ以降も学習に対して意欲的に取り組めるということです。ですから、世界では、おおむね8歳くらいまでを幼児教育と捉え、その時期での教育が大切であるという取り組みを始めているのです。しかし、まだまだ日本では、取り組めていません。本来は、国家的な施策として、高等教育よりもむしろ幼少期の教育にこそ力を入れるべきだといわれています。なぜなら、大学などで行われる高等教育では、学習意欲や学習姿勢を習得することは難しく、その効果は知識や方法論などに限定されてしまうからです。

 経済学的に、教育を将来への投資と見た時にも、専門性の獲得に効果が限定される高等教育より、人格形成全般に関係している幼児教育のほうが投資効果は大きいと考えられているのです。幼少期の教育効果は、高等教育とは比べ物にならないほど大きなものであるということは、すでに世界では暗黙の了解なのです。

 もちろん、このような教育は、保育園、幼稚園だけで行われるわけでもなく、家庭でもその環境は大切です。まだまだ子どもたちは遊びと学びが明確ではありません。遊びの中に学びがあり、学びを遊びに変えてしまう能力が子どもたちにはあります。この時期に、学習意欲や自制心の獲得、より良い人間性の構築など、将来必要になるであろう力の基礎を学び、子どもがその楽しさを感じられることの重要性をあらためて見直さなければなりません。

 このような研究を踏まえて、日経新聞1月20日朝刊に「就業支援は「性格力」重視で」という内容で、鶴光太郎(慶大教授)が寄稿したのです。

 この記事の中で、ヘックマン氏らの、「認知能力よりも非認知能力を向上させることでその後の人生に大きなプラスの影響を与える」という研究のほか、同氏とシカゴ大学博士課程のティム・カウツ氏の13年のサーベイ(文献研究)論文も紹介しています。その論文は、非認知能力を巡るこれまでの研究を包括的に整理し、幼年期のみならず青年期における支援プログラムも紹介し、職業訓練まで視野に入れての研究です。

 この論文で特徴的なのは、認知能力と非認知能力を、それぞれ認知スキル、性格スキルと呼び換えていることであると鶴光氏は書いています。性格スキル=個人的形質とすると、それが遺伝的なものでほとんど変わらないと考えてしまいがちであるところを、むしろ人生の中で学ぶことができ、変化しうるものであるということになるのです。

 少し、こんどはこの論文を見てみたいと思います。